スケジュールを立てる
退職する際、まずは事前にスケジュールを立てましょう。計画的に進めることでスムーズに引き継ぎができます。法律では退職の2週間前までに退職の意思を伝えればいいとされていますが、それでは引き継ぎをする時間を確保できず、職場に迷惑をかけてしまいます。遅くとも1ヵ月前までには退職の意思を伝えましょう。また、職場によっては退職の意思を伝える時期が就業規則で決まっているケースもあります。就業規則を守れなかった場合、退職金が少なくなったりするケースもあるので注意してください。トラブルを避けるためにも早めに行動しましょう。
退職の意思を伝える
スケジュールが決まったら、職場に対して退職の意思を伝えます。いきなり退職届を提出すると向こうも戸惑うので、まずは直属の上司に退職の意思を伝えてください。退職届を提出した後もしばらくは働くことになります。上司の了解をきちんと得ておけば、スムーズに引き継ぎができます。退職の意思を伝える際、悪い印象を与えてしまうと退職日までの期間が辛くなります。険悪な雰囲気の中で働くのは精神的な負担が大きく、転職活動に支障をきたす可能性もあるでしょう。そのような事態を避けるためにも、上司には早めに相談してください。
退職日の決定
退職の了解を得た後は、正式な退職日を決めることになります。状況によっては、今まで自分が担当していた業務の穴埋めをするために人員を補充しなければならない可能性もあります。職場とすり合わせを行い、お互いにとってベストな退職日を決めましょう。有給休暇が残っている場合は、それを消化することを加味した上でスケジュールを決めなければなりません。絶対に消化しなければならない、というわけではありませんが、労働者として与えられている当然の権利なので有効に使って転職活動などに活かしましょう。なお、退職の手続きについても就業規則で定められていることがあるので、事前に確認した上で準備を進めてください。
返却と受け取り
業務の引き継ぎが完了した後は、必要なものの返却と受け取りを行います。退職時に返却するものは、健康保険被保険者証や職員証、事務用品、ユニフォーム、ロッカーのカギ、業務に関する資料などです。職場から貸与されているものは必ず返却してください。
退職時に職場から受け取るものは、年金手帳や雇用保険被保険者証、雇用保険被保険者離職票、源泉徴収票などです。退職する際の手続きに必要な重要書類なので、忘れずに受け取りましょう。職場によっては後日郵送される場合もあるので、その際はいつ返却されるのかを必ず確認してください。
